（詳細版）米国株と日本株のアノマリー比較まとめ

米国株と日本株の季節別アノマリー比較

はじめに
株式市場には「アノマリー（経験則）」と呼ばれる、毎年特定の時期に繰り返し現れがちな傾向があります。米国株には冬場に株価が上がりやすい「ウインターラリー」、日本株には年末にかけて上昇しやすい「掉尾の一振（とうびのいっしん）」などが知られていますnomura.co.jp。本記事では、米国株と日本株の代表的なアノマリーを月別に整理し、その共通点と相違点を比較します。データに基づいて傾向を確認しつつ、「セル・イン・メイ」や「大統領選サイクル」など特有のアノマリーの背景にも触れます。最後に、これらアノマリーを投資判断に活かす際のポイントと注意点についても解説します。

季節性アノマリーの概要
株式市場ではどの月にも上昇・下落するリスクがありますが、長期データを振り返ると月ごとに平均的な傾向が存在することが確認されていますsmd-am.co.jp。第二次世界大戦後の米国S&P500指数とナスダック総合指数、そして日経平均株価の月間平均騰落率を比較したデータによれば、米国株（S&P500）は12月のパフォーマンスが最も良好で、日本株（日経平均）と米ハイテク株（ナスダック総合）は1月の上昇率が最も高いという結果が出ていますnomura.co.jp。反対に、**日米ともに9月が平均的に最も弱い（月間騰落率が低い）**こともはっきりしていますnomura.co.jp。下図は米国S&P500指数の月別平均騰落率を示したもので、冬から春（10月～翌4月）にかけてプラスの月が多く、特に11～12月と4月に強く、初夏から夏場（5～9月）は低調で9月が平均マイナスとなっている様子が分かりますnomura.co.jpnomura.co.jp。

S&P500指数の月別平均騰落率（1945～2024年7月）nomura.co.jp。冬～春に高い上昇率を示し、9月が平均で最も弱い。

日本株も似たような季節性が見られますが、いくつか時期のずれや特徴的な現象があります。下図は日経平均株価の月別平均騰落率で、1月が突出して高い上昇率となっており（約+2.2%）、7～9月が「夏枯れ相場」と呼ばれる低調な時期で9月が平均マイナスですnomura.co.jp。また**12月には「掉尾の一振」**と呼ばれる年末特有の上昇傾向が見られますnomura.co.jp。全体として、秋から冬～翌年初めにかけて良好なパフォーマンスが得られやすい一方、初夏から夏場にかけてはやや停滞しがちというパターンが浮かび上がりますnomura.co.jpnomura.co.jp。

日経平均株価の月別平均騰落率（1949～2024年7月）nomura.co.jp。1月の上昇率が最も高く、7～9月は「夏枯れ相場」で低調。12月後半に年末ラリー（掉尾の一振）の傾向。

月別アノマリー比較：米国株 vs 日本株

以下に各月ごとの米国株と日本株のアノマリーを比較できるよう表にまとめます。それぞれの月で歴史的に観察されてきた傾向や相場格言を簡潔に記載しました。

月	米国株の傾向（アノマリー）	日本株の傾向（アノマリー）
1月	「1月効果（January Effect）」で小型株が上がりやすい傾向daiwa.jp。過去平均でもNASDAQ総合や小型株指数の1月上昇率が突出smd-am.co.jp。年初は新年度入りの資金流入で株高。	「新年相場」でご祝儀相場とも呼ばれ強い傾向。日経平均の月間上昇率トップは1月nomura.co.jp。ヘッジファンドの12月決算後に中小型株へ資金が向かいやすく、新興市場が好調daiwa.jp。
2月	過去のデータでは2月は平均やや弱含み（S&P500平均 -0.15%【23†look】）。“1月効果”後の反動や、業績予想の集計で一服しやすい。特に大統領就任直後の年は不調との指摘もあり。	日本株も2月は明確な上昇アノマリーはなし。企業決算（日本は3月期決算企業のQ3決算）が集中し材料出尽くし感から伸び悩むことも。古くから**「節分天井」**（2月初めに株価ピーク）の格言もありjioinc.jp。
3月	米国では3月に大きなアノマリーは特段ないものの、四半期末で機関投資家のリバランスや税関連の売買が出やすい時期。過去平均ではプラス寄与（S&P500平均+1.17%【23†look】）。ただし大統領選挙年は選挙前の不透明感で秋まで軟調という傾向もありkabutan.jp。	日本株の年度末。国内機関投資家による決算対策の売り買いが発生しやすく、例年上旬～中旬に調整し下旬に持ち直す展開も多いkabumado.jp。配当権利落ちによる指数押し下げもあり得る。伝統的格言では**「彼岸底」**（3月彼岸に向け底を打つ）とされるjioinc.jp。
4月	S&P500の年間有数の好調月の一つ（平均+1.48%【23†look】）。年初の停滞を経て経済活動が持ち直すタイミングmedia.rakuten-sec.net。米国では4月中旬の税申告期限を越えると売り圧力も減少し、企業のQ1決算への期待で株高になりやすい。	日本株の新年度相場がスタート。4月は企業や年金基金が新たな資金運用を始めるため円安・株高になりやすいdaiwa.jp。実際、過去データでも日経平均は4月に比較的高い上昇率（平均+1.45%【28†look】）。ゴールデンウィーク直前は国内投資家の買いが入りやすいとの見方も。
5月	有名な相場格言“Sell in May and go away（5月に株を売れ）”。実際には5月自体の平均騰落率は小幅なことが多いが、5月を境に夏場まで株価が伸び悩むパターンが多いdaiwa.jp。米国では1～4月にかけての税還付金流入で消費・投資が活発になった後、5月以降その効果が一巡するためと説明されますdaiwa.jpdaiwa.jp。	日本株も「セル・イン・メイ」の影響を強く受けます。4月まで上昇してきた相場が大型連休（GW）明けから一服し、外国人投資家が利益確定売りに回りやすい傾向。過去27年の統計でも外国人は5月に日本株を売り越す傾向が確認されています（※）。夏場手前でいったん調整しやすい時期です。
6月	米国は夏季休暇前で市場参加者が減少し始める時期nomura.co.jp。6月は歴史的には平均ほぼ横ばい（S&P500+0.15%【23†look】）ですが、年によってバラツキがあります。企業のQ2業績見通しやFOMC（米金融政策）動向に左右され、特段のアノマリーは弱い。	日本も6月は目立った季節効果は小さいです。5月の流れを引き継ぎやすく、材料難から方向感に欠ける展開になりがち。国内では株主総会シーズンですが、市場全体のパターンには大きな影響を与えません。11月～春に買われた反動で外国人がこの時期も利益確定を続ける年もあります。
7月	夏季の中では比較的良好な月。米市場では企業の中間決算発表（7月下旬～）への期待から7月は平均上昇となる傾向smd-am.co.jp。実際、ダウやS&P500でも7月はプラスになる年が多く、これを「サマーラリー」と呼ぶこともあります。もっとも、夏季休暇シーズン本番を前に出来高は減少傾向です。	日本株は7月に失速しやすい面があり、過去30年平均では7月はマイナス（月間平均 -0.3%程度）となっていますmedia.rakuten-sec.netmedia.rakuten-sec.net。要因として、6月までの上昇で割高感が出ると外国人投資家が夏前に売りを出しやすいこと、国内もお盆休み前にポジションを軽くしがちなことが挙げられます。「夏枯れ相場」の入り口にあたります。
8月	夏枯れ（Summer Doldrums）真っ只中。米国株は8月に調整する年が多く、過去30年平均でも8月は小幅ながらマイナス圏でしたmedia.rakuten-sec.net。出来高が細る中で突発的な悪材料に脆弱で、歴史的にも1982年や1990年、2015年など8月に急落した例があります。長期投資家は夏季は防御姿勢を強める傾向。	日本株も8月は要注意。お盆休みを中心に国内市場参加者が減り閑散相場となるため、海外発のショックがあると大きく振れがちですnomura.co.jpnomura.co.jp。実際、日経平均は8月に下落するケースが多く、平均でもほぼゼロ成長【28†look】（近年はマイナス傾向）。夏の終わりにかけて為替や海外情勢に敏感になります。
9月	年間で最も弱い月。S&P500の平均騰落率は約-0.8%とワーストnomura.co.jp。米国株は9月に下落する確率が高く、過去75年でダウ平均は約6割の年で9月下落とのデータもあります。背景には、夏の税還付効果が完全に消え、さらに米機関投資家の決算対策売り（※多くの米ミューチュアルファンドは10月決算）が9月に出ることが挙げられます。	日本株も9月は弱いです。日経平均の月間騰落率ワーストは9月（平均約-0.5%）nomura.co.jp。夏枯れ相場が続く中で、米国株の9月安に引きずられる形で日本株も下落しやすい傾向ですnomura.co.jp。また9月中旬～下旬は国内投資家が中間期末に向け評価益確保の売却を行うこともあり、需給が悪化しやすい時期となります。
10月	「魔の月」か「ターニングポイント」か。米国では1929年や1987年の大暴落が10月に起きたため「魔の10月」とも言われます。ただ統計的には10月の平均騰落率はプラス（S&P500+1.0%前後【23†look】）で、むしろ9月に下げた反動で10月に反発する年が多いです。特に中間選挙のある年は10月に底入れしやすいという分析もあります。	日本株も10月に反騰するケースがしばしば見られます。9月の下落を受け割安感が出ると、海外投資家が秋に買い戻しに転じるためですdaiwa.jp。実際、過去データでも日経平均は10月平均わずかながらプラス【28†look】。もっとも2008年リーマン危機や1997年アジア危機など世界同時株安が10月に発生した例もあり、警戒は必要です。
11月	年末ラリーの序章。米国株は11月に強い年が多く、S&P500平均+1.5%超とトップクラス【23†look】。10月までに悪材料出尽くしとなり、ホリデー商戦や翌年景気への期待から11月は買いが優勢になりやすいです。特に**大統領選の前年（3年目）**には株価上昇が顕著で、ダウ平均は過去 80.6% の確率で上昇していますsmd-am.co.jp。	**日本株にとって11月は「絶好の仕込み場」とされていますdaiwa.jp。実際、11月末に買って翌年春に売る戦略は高確率で成功してきましたdaiwa.jp。過去62年のデータでも11月末～3月末の平均上昇率は+5.8%、上昇確率72.6%**に達しますsmd-am.co.jpsmd-am.co.jp。背景には、米国株の年末高傾向や外国人投資家の資金流入（11～3月に平均買い越し）smd-am.co.jpがあり、日本株もそれに連動しやすいのです。
12月	年間で最も好調な月。S&P500の平均騰落率は+1.5%超で全月中トップnomura.co.jp。クリスマス休暇を控え投資家心理が改善しやすく、「サンタクロース・ラリー」と呼ばれる年末最終週から新年最初の週にかけての上昇も有名です。税損失確定の売りがクリスマスまでに一巡し、機関投資家もポートフォリオの見栄えを良くするため買いが入りやすい時期です。	**「掉尾の一振」の格言通り、日本株は年末最終週に上昇しやすいですdaiwa.jpnomura.co.jp。国内でも12月中旬までに含み損株の損出し売却が出た後、クリスマス以降に機関投資家がドレッシング買い（評価益を高める買い）**を行うためと考えられますnomura.co.jp。実際、直近25年で日経平均は年末最終5営業日で約8割の年で上昇しており、数百円規模の上げも頻繁に記録されていますdaiwa.jpdaiwa.jp。新年相場への期待も重なり、強力なアノマリー月と言えます。

※データ補足：外国人投資家の月別売買動向（東証）は公開情報を元に作成。

上記の表から、米国株と日本株には似通った季節パターンが多いことが分かります。ともに冬から春先にかけて上昇しやすく、夏場に失速しやすい点は共通しています。特に「Sell in May（5月に売れ）」の教えは日米ともに概ね当てはまり、5月以降に秋まで市場のパフォーマンスが鈍る現象が繰り返されていますdaiwa.jpnomura.co.jp。実際、日本株の11月末～3月末の上昇確率が7割強にも達する一方、7～10月は平均リターンがマイナス（日本）になるなどmedia.rakuten-sec.net、**「冬～春は強く、夏～秋は弱い」**という大局的なアノマリーが確認できます。

しかし一方で、月別の細かな動きには日米間でいくつか相違点もあります。例えば1月の上昇効果は米国よりも日本やNASDAQ市場で顕著であることnomura.co.jp、米国株は10月に反発しやすいのに対し日本株は10月まで低調で11月に入ってから本格反騰する傾向daiwa.jp、さらには日本固有の行事や会計期によるアノマリーが存在する点などです。次章では、こうした代表的なアノマリーの背景や日米差について掘り下げます。

代表的なアノマリーの背景と日米差

セル・イン・メイと夏枯れ相場の背景

「セル・イン・メイ（Sell in May and go away）」は最も有名なマーケット格言の一つです。「5月に株を売り、9月まで戻ってくるな」というこの言葉通り、5～9月の夏場は株式市場の成績が振るわない傾向がありますnomura.co.jpnomura.co.jp。米国ではその背景として個人の税還付金による買い支え効果が4月頃で一巡し、さらに夏休み前にポジションを縮小する投資家が多いために出来高が減り、市場が盛り上がりに欠けることが挙げられますnomura.co.jp。実際、米国では確定申告期限の4月15日までに多額の税金が還付され、それが消費や投資に回ることで春先まで相場を押し上げる要因となりますdaiwa.jpdaiwa.jp。5月以降はその特殊要因がなくなるため相場が伸び悩み、夏季休暇で市場参加者も減ることで弱含みになりやすいのですnomura.co.jp。

日本株も夏枯れ相場（夏場は相場が冴えない）という経験則が古くから語られており、近年のデータもそれを裏付けていますmedia.rakuten-sec.netmedia.rakuten-sec.net。特に7～9月は「夏枯れ三カ月」とも呼ばれ、平均リターンがマイナスになるほど明確な弱さがありますmedia.rakuten-sec.net。理由としては、海外投資家の動向が大きいです。日本市場は海外マネーの影響が強く、米国株の夏季低調に引きずられる形で日本株も低迷しやすいのですmedia.rakuten-sec.netmedia.rakuten-sec.net。また日本では8月中旬にお盆休みがあり、多くの市場参加者が不在となるため売買代金が減少しますnomura.co.jp。その結果、ちょっとした悪材料でも値動きが大きくなり、リスク回避の売りが出やすい状況になります。このように、「セル・イン・メイ」～「夏枯れ」のアノマリーは日米とも共通していますが、要因として米国の税制イベントや日本のお盆休暇など、それぞれの事情が絡んでいる点に留意が必要です。

大統領選サイクルと株式市場

米国では4年ごとの大統領選挙周期に関連した株価アノマリーも有名です。一般に「大統領選挙の前年（3年目）は株高」とよく言われます。実際、1897年以降の統計によれば、**大統領任期3年目にダウ平均株価が上昇した割合は80.6%**にも達し、他の年（1年目・2年目・4年目）よりも顕著に高いことが確認されていますsmd-am.co.jp。与党現職大統領は選挙前年に景気刺激策などを講じて選挙戦に備える傾向があり、それが株式市場にプラスに働くためと考えられますsmd-am.co.jp。逆に任期1～2年目（選挙直後から中間選挙にかけて）は政策移行期で不透明感が残ることもあり、統計上パフォーマンスがやや劣後する傾向がありますsmd-am.co.jp。

また興味深いデータとして、大統領の政党が交代した場合、選挙年（前任4年目）と翌年（新任1年目）で株価の方向が逆転しやすいという傾向も報告されています。過去31回の大統領任期のうち政党交替があった12回中9回で、退任年が上昇なら翌年は下落、退任年が下落なら翌年は上昇といった逆の動きが見られましたsmd-am.co.jp。これは政権交代による政策転換への期待や不安が市場に織り込まれるためと推測されますsmd-am.co.jp。もっとも、直近では2020年（選挙年）がコロナ禍にもかかわらず株高、続く2021年（新政権1年目）も株高になるなど、必ずしもアノマリー通りにいかないケースもありますsmd-am.co.jp。したがって大統領選サイクルのアノマリーは「統計的な傾向」として参考に留め、絶対視しない姿勢が重要ですsmd-am.co.jp。

日本株も米大統領選の影響を受けます。特に米国の選挙前年に米株が大きく上がる局面では、日本株も連動高となることが多いです。直近の例では2023年（米選挙前年）に米株・日株とも力強く上昇しました。一方で日本は米国のような定期的な政権交代サイクルはありませんが、国内政治イベントとして衆議院解散・総選挙が株式市場に影響を与えることがあります。例えば「解散風」が吹けば株高期待、「選挙後はご祝儀相場で上昇」といったアノマリーも語られます。しかし日本の選挙タイミングは不定期でサイクル化しにくいため、日米で政治イベントに伴う季節性には違いがあると言えます。

年初と年末のアノマリー：1月効果と掉尾の一振

1月効果（January Effect）とは、新年最初の1月に株式市場、とりわけ小型株が大きく上昇しやすい現象です。米国では20世紀後半に小型株指数が1月に突出した上昇を見せたことから有名になりました。主な理由として、12月の年末に投資家が節税目的で売った小型株を、新年に買い戻す動きが指摘されています。また先述の通り米国ではヘッジファンド含め多くの投資家が12月決算を迎えるため、決算前には主力株中心の保守的運用を行い、決算通過後の1月にリスク志向を高めるという行動も背景にありますdaiwa.jp。実際、欧米のヘッジファンドの多くが12月決算を採用しており、年度末報告書では顧客に説明しやすい大型株を並べる傾向があります。その反動で新年度入りの1月に中小型株や新興市場への投資が増えるため、1月は新興市場のパフォーマンスが特に良くなる傾向が見られるのですdaiwa.jpdaiwa.jp。

日本でも1月効果は存在します。日経平均やTOPIXよりも、東証マザーズやジャスダックといった新興市場指数が1月に大きく上昇する傾向がデータから確認されていますdaiwa.jp。米国同様に国内投信や機関投資家が決算（国内投信は12月決算が多い）を通過したあと、新しい年にリスクテイクをする動きがあること、さらに個人投資家も心機一転で積極投資しやすい心理も要因と考えられます。もっとも1月効果は過去に比べ弱まっているとの指摘もあり、近年では1月に必ずしも上がらないケースも散見されます。小型株中心の戦略が知られ渡ったことで織り込みが早まった可能性もあります。例えば米国ではかつて1月だった小型株効果が、近年は12月後半に前倒しで表れる（＝クリスマス頃に小型株が物色される）との分析もあります。従って1月効果を過信せず、年末年始は広くマーケット動向を確認することが大切です。

一方、年末の株高アノマリーも非常に顕著です。米国ではクリスマス後から新年初週にかけて株価が上がりやすい現象を「サンタクロース・ラリー」と呼びます。統計上、この年末年始の短期間（7日間程度）でS&P500が上昇する確率は7割を超えるとも言われます。機関投資家のドレッシング買いやホリデーシーズンの楽観心理、そして年明けの新規資金流入期待が重なり合い、需給がポジティブに傾きやすい時期です。日本でも年末年始の強さは顕著で、特に大納会（取引最終日）直前の1週間ほどに株価が上がりやすいことを指して「掉尾の一振」という格言がありますdaiwa.jp。意味合いとしては「物事の終わりに勢いを振るうこと」で、年末最後に株価がひと上げする様子を表現していますdaiwa.jp。日経平均の過去のデータを見ると、12月最終5営業日は上昇する年の方が圧倒的に多く、直近約25年でもおよそ8割は上昇していますdaiwa.jpdaiwa.jp。特に海外投資家がクリスマス休暇明けから年末にかけて株価を押し上げるような買いを入れることが多くnomura.co.jp、これが掉尾の一振の直接的な要因と考えられます。さらに「ご祝儀相場」として新年を高く迎えたいという市場参加者の心理も後押しし、出来高は少なくとも株価は上昇しやすいのです。

日本市場特有の季節要因

上述のように多くのアノマリーはグローバルに共通する現象ですが、日本市場には日本固有の要因から生じる季節パターンもあります。その一つが会計年度の違いです。日本企業の多くは4月～翌3月を事業年度としています。このため3月期末に向けた動きが市場に影響します。たとえば**「節分天井・彼岸底」という昔ながらの格言がありますjioinc.jp。「2月の節分の頃に株価がピークを迎え、3月の彼岸の時期に底を打つ」**という経験則で、日本株市場で昔から言われてきたものですjioinc.jp。これは企業や機関投資家が年度末（3月）に向けて利益確定売りや評価損の処理を行い、需給が悪化するため株価が下がりやすくなるという考えに基づきますjioinc.jpjioinc.jp。実際、特に高度成長期～バブル期にかけてはこのパターンが度々見られたことが分析から示されていますjioinc.jpjioinc.jp。近年では明確な「節分天井」は減ったものの、3月中旬～下旬に向けて調整が入る年は依然あるため注意は怠れません。

また4月の円安効果も日本固有の現象です。4月は新年度入りで企業や機関投資家が外貨資産への投資を始めることが多く、円が売られてドルなど外国通貨が買われる傾向がありますdaiwa.jp。その結果、**4月前後に円相場が安くなる（＝円／ドルがピークになる）**傾向が見られますdaiwa.jp。円安は輸出関連企業の業績期待につながるため、円安局面では日本株（特に輸出株）が買われやすいです。事実、過去の円ドル相場のアノマリー分析でも4月は円安方向へのバイアスが確認されていますdaiwa.jp。さらに日本ではゴールデンウィークに海外旅行へ出る人々の外貨需要（円売り外貨買い）も円安要因になると言われておりdaiwa.jp、総じて4月は為替を通じて株高に寄与しやすいのです。

そのほか日本特有のものとしては、配当の影響も挙げられます。日本企業は3月決算が多いため、3月末に年間配当の権利確定日が集中します。権利付き最終日まで株を保有すれば配当を受け取れますが、その翌営業日は配当分だけ理論上株価が下落します（配当落ち）。日経平均など指数にも配当落ちで下押し圧力がかかります。3月末や9月末（中間配当）直後の株価が一時的に下がるのはこのためです。配当落ち分は基本的に一時的な調整ですが、指数レベルではアノマリー的に毎年発生する現象と言えるでしょう。

以上のように、日本市場には会計年度や行事（お盆・GW）に起因する時期的なクセがあります。米国市場にも4月15日の税日や10月のミューチュアルファンド決算など独自要因は存在しますが、日本は特に3月・4月という春先に独自の需給要因が集中する点でややタイミングのずれが生じています。逆に秋～冬にかけては米国発の動きが日米共通化しやすく、11月や12月の上昇はグローバルな資金循環の中で同期して現れる傾向があります。

アノマリー活用のポイントと注意点

アノマリーはあくまで統計的傾向であり、毎年必ず当てはまるわけではありませんsmd-am.co.jp。従って実戦で活用する際には以下のポイントに留意すべきです：

• 補助的な判断材料に留める: アノマリーは過去平均の傾向を示すに過ぎず、将来を保証するものではありませんsmd-am.co.jp。相場の方向性はその年ごとの景気動向や金融政策、突発的なイベントによって左右されます。アノマリーに沿った戦略（例えば「11月に買って5月に売る」daiwa.jp）は有効な場合が多いものの、常に他のファンダメンタルズ分析やリスク管理と組み合わせて判断することが重要です。
• 逆張りや季節戦略の計画: アノマリーを知ることで心理的に落ち着いて対応できる利点もあります。例えば「9月は毎年弱い」と分かっていれば、大きく下げてもパニックを避けやすく、むしろ買い増しの好機と捉えることも可能です。一方、「1月は上がりやすい」として闇雲に買うのではなく、前年末に向けた調整局面で仕込んでおき年明けの上昇を狙うといった計画的な行動が求められます。季節パターンを逆手に取る逆張り戦略も検討できます。
• アノマリーの変化にも注意: アノマリー自体も市場環境の変化で弱まったり逆転したりする可能性があります。市場参加者がその存在を広く認知し行動を変えると、アノマリーは薄れる傾向があります。例えば1月効果は近年弱まったとの指摘や、夏枯れも中央銀行の緩和策で打ち消される年もありました。常に最新のデータで傾向を検証し、**「今年の相場は例年と違う動きをしていないか」**注視する姿勢が必要です。
• 突発イベントへの備え: 季節性とは無関係に、リーマン・ショック級の金融危機や地政学的リスクは突然襲います。2001年9月や2008年9月など典型的な弱気アノマリーの時期に大暴落が起きたケースもあれば、2020年3月のように本来なら強いはずの春先に大暴落した例もあります。アノマリーに沿ってポジションを取っていても、ストップロス設定やヘッジで不測の事態に備えることを怠ってはいけません。

まとめ
米国株と日本株の季節別アノマリーを比較すると、「冬から春にかけて上昇しやすく、夏から秋にかけて低迷しやすい」という大きな共通パターンが浮かび上がりますnomura.co.jpmedia.rakuten-sec.net。これは投資家の資金フローや心理が一年の中で循環するためで、実際に11月～翌3月の上昇確率が高い一方、夏場の平均リターンがマイナスといったデータが裏付けていますsmd-am.co.jpmedia.rakuten-sec.net。一方で、米国固有の要因（税金・大統領選など）や日本固有の要因（年度末・お盆など）によって細部のタイミングにずれも見られました。中級・上級投資家の方であれば、これらアノマリーをカレンダーに照らし合わせて投資戦略のエッセンスとして活用できるでしょう。例えば**「秋口の調整局面で買い増し、春先の高値局面で利益確定」**といった動きは、長期データに裏付けされた有効な戦略の一つですdaiwa.jp。ただし強調しておきたいのは、アノマリーは絶対的な法則ではなく確率的な傾向に過ぎないことですsmd-am.co.jp。相場は常に新たな材料によって動くため、アノマリーを鵜呑みにせず柔軟に対応することが、実務に活かす上での最大の注意点と言えるでしょう。今後もデータをアップデートしつつ、季節の波を上手に乗りこなしていきたいものです。