中小型株

【6月・12月決算】高配当&財務優良の銘柄

【6月・12月決算】高配当&財務優良の厳選11銘柄を紹介

【6月・12月決算】配当利回り3%以上&実質無借金の財務優良11銘柄まとめ

投資家の注目を集める「高配当・財務健全・安定収益性」の条件を満たした企業を、6月・12月決算企業の中から厳選しました。以下の条件をもとに、長期保有にも安心な銘柄をご紹介します。

📌 スクリーニング条件

  • 時価総額500億円以上
  • 配当利回り3%以上
  • ネットD/Eレシオ 0%以下(実質無借金)
  • 営業利益率10%以上
  • ROE 5%以上
  • PBR:過去5年で相対的に割安(概35%未満)
  • 配当性向:60%以下、総還元性向:75%以下
  • 決算月:6月または12月

👉 各種財務指標の見方が不安な方は、こちらの記事でわかりやすく解説しています。

📊 銘柄一覧(主要指標)

コード 企業名(株探リンク) 決算月 直近終値(円) 時価総額(億円) 配当利回り(%) 営業利益率(%) ROE(%) PBR(倍) PER(倍) 海外売上比率(%)
3076あいHD6月211811994.7219.821.31.066.132.2
4481ベース12月30105663.8925.830.54.2012.9
4641アルプス技研12月26635523.5310.420.72.8314.3
4848フルキャストHD12月15865593.9710.420.31.9510.2
4919ミルボン12月27048953.2513.310.61.8016.924.6
5310東洋炭素12月41008613.5423.111.20.9112.353.9
6278ユニオンツール12月36557233.0121.17.50.8612.472.8
6728アルバック6月491924283.3311.49.71.1010.569.8
6866日置電機12月56907983.5119.216.11.9512.063.1
9416ビジョン12月12666453.5515.121.23.5414.1
9757船井総研HD12月226111313.7627.224.34.3215.9

🔍 銘柄ごとの注目ポイント

あいHD(3076)
AI・ネットワーク関連事業が柱。海外売上比率32%とグローバル展開を進め、無借金経営+高収益を両立。
ベース(4481)
受託システム開発の高収益企業。ROE30%、営業利益率25%超で、成長性重視の中長期投資にも◎。
アルプス技研(4641)
技術者派遣に特化し、景気連動型ながらROE20%と資本効率は優秀。PBR2.8倍も妥当水準。
フルキャストHD(4848)
人材派遣事業を展開。安定した利益と財務健全性、PBR1倍台と割安感あり。
ミルボン(4919)
美容室向け製品で高シェア。ブランド力と堅実経営が特徴。海外売上比率も約25%。
東洋炭素(5310)
炭素材のプロフェッショナル企業。営業利益率・海外売上比率がともに高く、世界市場での競争力に注目。
ユニオンツール(6278)
電子部品加工用工具で世界展開。海外比率7割超、実質無借金、PBRも1倍以下と割安感あり。
アルバック(6728)
真空技術でディスプレイ・半導体装置を供給。設備投資と連動しつつも安定した財務構造。
日置電機(6866)
電気計測機器メーカー。ROE16%、自己資本比率も高く、安定収益・高配当が魅力。
ビジョン(9416)
海外用Wi-Fiレンタル事業などを展開。PBR高めだが成長力・配当継続性を評価。
船井総研HD(9757)
コンサル業界の安定成長株。利益率・ROE・配当性向ともに高く、長期保有にも向く。

📈 今後の投資戦略:急落時こそ仕込みの好機

6月の権利確定日までにはまだ時間があります。権利を得るには2025年6月26日(木)の「権利付き最終日」までに株を保有している必要があります。翌営業日である6月27日(金)が権利落ち日となります。

そのため、これらの銘柄は今すぐに買い急ぐよりも、全体相場の調整や個別株の一時的な急落があったタイミングで、分散的に買い集めていくのが効果的です。

今回紹介した企業は、いずれも財務健全かつ安定配当が期待できる優良企業配当利回りがさらに高まる

相場全体のボラティリティや外部環境(為替・金利動向)にも注意しながら、リスクを抑えた投資判断に活かしてください。

【ご注意事項】

本記事は特定銘柄の購入や売却を推奨するものではありません。
株式投資は元本保証がなく、株価の変動等により損失が生じるリスクがあります。
投資判断は必ずご自身の責任において行ってください。
また、記載内容は作成時点の情報に基づいており、将来を保証するものではありません。
最新の情報や詳細は、各企業の公式IR資料などをご確認ください。